大塚家具の株価低迷、米ファンドのブランデスが株売却へと動いたことについて考える

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こんにちは、もっちです。

 

先日大塚家具がTKPに身売りという話がニュースで取り上げられましたね。

 

久美子社長の目指していた”会員制ではなく入店の敷居を下げて入りやすい店舗づくり”というものが失敗に終わってしまい、話に上がっていたヨドバシカメラも買うだけの魅力がないと買収を否定していました。

 

そんな大塚家具ですが、今回、また新しいニュースが入ってきました。詳しく見ていきたいと思います。

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大株主の米の投資ファンドが保有していた大塚家具株を全売却

大塚家具株の6.41パーセントの株を保有していた大株主である、投資ファンド、ブランデス・インベストメント・パートナーズが大塚家具の株を全て売却していたことが分かりました。

 

大塚家具は12月の決算が3期連続の赤字となりそうですので、投資先としてはヨドバシカメラと同様、今の大塚家具に魅力がないと判断をしたのかもしれません。

 

2015年の現在の匠大塚社長と久美子社長が委任状争奪を行ったときに、投資ファンド、ブランデス・インベストメント・パートナーズが久美子社長を支持していたというのに、今では大塚家具の株を全部売却するという事態にまでなってしまいました。

 

家族はバラバラになり、久美子社長の企業戦略も失敗に終わり、せっかくの大塚家具ブランド力が低下してしまった今、これから大塚家具が生き残っていくためにはどのようにすれば良いのでしょうか。

 

こんな事態になって、現、匠大塚社長も久美子社長もかわいそうですが、大塚家具で働いている大勢の人たちやその家族、そして大塚家具が高級な時代に家具を購入して今も大切に使っている人たちがなんだかかわいそうに感じました。

 

大塚家具の家具を持っているというだけで裕福というバロメーターのようなものだったのに、今ではそこまでの価値を感じられないと思っている人も多いと思います。

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大塚家具の株価低迷、米ファンドが株売却へと動いたことについて考えるのまとめ

今回、大株主である投資ファンド、ブランデス・インベストメント・パートナーズのニュースを受け、他にも今の大塚家具には昔のような魅力がないと考えて、大塚家具の株を売りに出す人が増えるかもしれません。

 

現在は、TKPが大塚家具の増資50億を引き受けて、株式を取得する方向での調整に向かっているようなのですが、大塚家具はこれから立ち直ることが出来るのでしょうか。

 

大塚家具の家具を持っているということが自慢できていた頃にこれから戻ってほしいものです。

 

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